そもそも、全面リフォームと
建て替えって、どこが違うの?
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全面リフォームの定義
家屋の基礎部分(基礎、柱など)は残し、改築、修繕、増築などを行い、新築同様の状態に戻すことを指します。水回りや屋根・外壁をはじめ、目に見えるものをすべて新しくするなど改修範囲はさまざまです。
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建て替えの定義
住宅を基礎部分から解体し、新たに住宅を建築することを指します。ただし、「建築基準法で定められた幅員(幅)4m以上の道路に2m以上接した土地でなければ、原則として建て替えができない」など、制約もあります。
全面リフォームと建て替えを
各項目で比較 !
全面リフォームと建て替えは、それぞれ、
費用や工期などに大きな違いがあります。
全面リフォーム
建て替え
工事の前提
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思い入れのある住まいを壊さずに
住み続けられる -
間取りや設備などの不満を
ほぼ解決できる
費用相場
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約300~1,500万円
(内容によって異なる) -
約2,000~4,000万円
(内容によって異なる)
改修以外の
諸経費-
改修期間の
仮住まい費用+引越 -
解体費、建て替え期間の
仮住まい費用+引越
検討目安の
築年数-
築20~30年
(状況によって異なる) -
築30年以上
(状況によって異なる)
内 容
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一部制約あり
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自由に設計可能
工 期
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約1〜3ヶ月ほど
(状況によって異なる) -
約4~6ヵ月ほど
(状況によって異なる)
全面リフォーム
建て替え
メリット
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- コスト面がお得
- 工期が短い
- 必要な部分のみの改修もできる
- 各種税金(不動産取得税、固定資産税、
都市計画税、登録免許税など)の
軽減が可能
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- 間取りや設備などの不満を
ほぼ解決できる - リフォームよりも、
住宅ローンを組みやすい
- 間取りや設備などの不満を
デメリット
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- 理想を実現する場合、
追加費用が必要となる場合も - 劣化が激しい場合、補修費用が
それなりにかかる - 建て替えに比べ自由度が少ない
- 理想を実現する場合、
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- コストが割高になりやすい
- 工期が長い
- 各種税金(不動産取得税、固定資産税、
都市計画税、登録免許税など)がかかる - 法律によって、
建て替え不可能な場合がある
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家への思い入れがPOINT!
愛着のある家の
良いところを
残して活かすことができる全面リフォームは、建て替えと違い建物を取り壊す必要がありません。家族の思い出が詰まった住まいの梁や柱など大切な箇所を残しつつ、最新の機能や外観・内観の見た目を新しくすることができるため、愛着のある建物を壊すのに抵抗があるという場合には、全面リフォームがオススメです。
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工期がPOINT!
建て替えに比べて
工期が短く、仮住まいの
必要がないケースも建て替えの場合、取り壊してから基礎、そして建築と進むため、どうしても工期が長くなります。一方、全面リフォームは工期が短く、リフォームの範囲によっても異なりますが、住みながら行える可能性もあり、その場合、仮住まいを用意する必要もありません。
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費用がPOINT!
全面リフォームなら、
取り壊し費用や仮住まいの
費用も抑えられる全面リフォームは、建物を取り壊す費用は必要ありません。また、リフォーム内容を吟味することで安価に済ませることも可能です。また、工期を短くできるため仮住まいやトランクルームなどを利用する費用も、抑えることができます。
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税金制度がPOINT!
意外かもしれないが、
実は、税金が軽減できる全面リフォームでも、補助金の支給や所得税・固定資産税を抑えることができます。例えば省エネ、耐震、バリアフリーのほか、長期優良住宅化(既存住宅の長寿命化など)、同居対応など、一定の要件を満たすことで優遇を受けられます。
お得で工期を抑えられる全面リフォーム。
ただし、築年数など注意も必要です。
全面リフォームの場合、築50年以内※が目安と言えます。
それ以上の場合、躯体や配管まで手を入れなければならないケースも多く、
場合によっては、建て替えより高くなることもあります。
建て替えの見積もりと比べてしっかり検討しましょう。